子宮のあたりに手を添える風俗嬢

少し前ですが、デリヘルを利用して自宅に風俗嬢を呼びました。何度か指名して馴染みのある女性だったので少し気を許していたのもあって、行為の途中で女性に本番をしてもいいか尋ねたところ、ゴムをつけてくれたらとの返事だったのでその通りにゴムをつけて本番行為をしました。

ところが行為が終わって見てみるとゴムが破れていたようで、それを見た女性が動揺し始めてしまいました。「妊娠しやすいからもしも妊娠してしまったらどうしよう」と言われましたが、まさか妊娠するはずがないと思ったので「大丈夫だよ」となだめてその日は別れました。

二週間くらいして女性からメールがあり、「あの本番行為が原因で妊娠してしまった」とのことでした。こんなことを言うのはどうかと思いますが、本当に妊娠しているのか、相手が本当に自分なのかが疑わしいため、刺激しないように本当に妊娠しているのかとメールを返しました。

女性からは「検査に行ったから間違いない」「本番行為は他の人とはしていないからあなたが相手だ」というメールが返って来ました。

翌日「中絶したいから費用の30万出して」とメールが届きました。相手は私で間違いないとのことですが、まさか本当に妊娠してしまうとはとこちらも動揺し、相手に申し訳ない気持ちもあったので言われるままに30万円を支払いました。いろいろ調べたところ、デリヘルで本番行為をした結果妊娠させてしまった場合は中絶などにかかる費用を少なくとも半分は負担する必要があると知ったからです。

お金を渡すときに、念のためにもう一度本当に自分が相手なのかを聞きました。すると相手は憤慨したらしく「じゃあ診断書見せようか?」と返事が返って来たため、「ごめん。わかった」と答え、診断書などは見せてもらいませんでした。

しかしその数週間後に、「中絶して体がおかしくなってもう働けない。10日仕事を休んでいる。こうなったのもあなたのせいだ」とメールが来ました。私は申し訳ない気持ちで謝りましたが「じゃあ誠意を見せてよ」と言われ、休業補償として100万円を請求されました。

申し訳ない気持ちはあるものの、100万円は大金です。このまま言われる通り支払っていいものか悩み、知人にそれとなく相談したところ「本当に自分の子を妊娠していたのか?そもそも妊娠していたのか?まずそこを確認したほうがいい」と言われてしまいました。その上「休業補償なんて支払う必要はない」とも。

言われた通りに女性に連絡し、本当に自分が妊娠させてしまったのなら今回の100万も払う。だから証拠を見せて欲しい」といって、診断書を見せてくれるよう頼みました。しかし、診断書はもう捨ててしまってないそうです。他にも証明となるような書類を出すことはできないと断られました。

妊娠自体が怪しいと感じたので、「じゃあ働いているお店に確認する。妊娠は大ごとだからお店も把握していないはずがない」と伝えると、それは脅迫だと言ってきました。

私は困ってしまい、このままでは100万円を払うわけにはいかないと伝えていますが、実は相手の女性には名刺を渡していますし本名も知られています。自分はそれなりに地位もある上にFacebookなどのSNSも利用しているので、このことを公にされてしまうのはダメージが大きいのです。

「お金を払わないならどうなるかわかってるよね」と暗に脅しのようなことも言われました。なんとか解決できないでしょうか。

解決内容

今回のケースは、妊娠したことの証明となるものを提出することを拒んでいます。これは妊娠中絶詐欺である可能性が高いケースと言えます。

妊娠中絶詐欺とは、本番行為を行なった相手に対して妊娠したと偽って中絶費用を要求するものです。男性側も本番行為をしてしまったという負い目がありますし、男性客が既婚者であることも多いために風俗嬢に妊娠させてしまったことは男性にとってもダメージが大きいのです。そこを突いて金銭を要求してきます。

今回のように女性が単独で詐欺行為を行うこともありますが、デリヘルがバックについていることもあります。悪質なデリヘルは反社会勢力とつながっており、利用客の弱みを握ってお金を払わせようとあの手この手を使ってきます。妊娠中絶詐欺も利用しやすい手口です。

今回の件は、まず本当に妊娠しているのかの確認をするところから始めました。全ては妊娠しているという事実が前提となっているため、妊娠していないのであれば、女性が休業補償として請求している100万円を支払う根拠もなくなります。

さらには中絶費用として支払った30万円についても「法律上の原因なく」利益を受けたことになるため、民法703条の不当利得返還請求を主張できる案件です。

妊娠について慎重に調査を行なった結果、女性は妊娠している事実がないと判断しました。そこで弁護士から女性に連絡し、まずは100万円の支払いについて拒否することを伝えました。

その後30万円についても返還を求めましたが、「お金がないから払えない」との返答が返ってきました。不当利得であることについては認めるものの、返すあてがないと言うことのようです。

こちらが取れる手段としては、訴訟を起こして強制的に返還を求めるという方法がありました。しかし男性に確認したところ、相手が馴染みの女性だったこともあってそこまではしたくないとのことでした。また裁判となると費用や時間もかかるため、30万円を取り戻すために裁判をするのは費用対効果が低いという判断もあったようです。

最終的には弁護士が示談書を作成し、この30万円の支払いを持って示談金とし、今後一切この件に関してお互いに金銭を請求したり争うことはしない・この件は第三者に口外しないということで合意となりました。